1982年、岡山大学医学部附属病院三朝分院(現三朝医療センター)において呼吸器疾患に対する温泉療法が開始されました。その当時は、ステロイド依存性重症難治性喘息(SDIA,steroid-dependent intractable asthma)のみが温泉療法の適応となる疾患であるとの考え方が強かったため、入院症例の多くは重症型の気管支喘息症例でした。その後25年間が経過し、呼吸器疾患による入院症例も2700例以上となりました。そして、この間いろいろの角度から温泉療法の評価がなされてきました。すなわち、温泉療法により、気管支喘息では、自覚症状・他覚所見の改善が見られること、また喘息の発症と密接な関連を有するロイコトリエンB4(LTB4)やC4(LTC4)の産生能と温泉療法の効果との間にもある程度の関連があることも明らかにされました。

さらに、温泉療法では、細気管支閉塞型喘息やハウスダストが原因の喘息にも有効であることが示されています。一方、喘息症例でも高分解能CT(HRCT；high-resolution computed tomography)上の-950Hounsfield Units(HU)以下のlow attenuation area(LAA)が存在すること、そして、喘息症例におけるHRCT上のLAAは、主として肺の過膨張を表現することが報告されていますが、このLAAが温泉療法により減少することが観察されているため、温泉療法の効果の判断基準の１つになり得ることが示唆されています。喘息に対する温泉療法では、その他、換気機能の改善、副腎皮質機能の改善、気道過敏性の改善などが見られます。さらに、免疫系や自律神経系の安定化作用、精神的リラックス作用なども観察されています。喘息以外の呼吸器疾患では、閉塞性細気管支炎や慢性閉塞性肺疾患(COPD;chronic obstructive pulmonary disease)に対しても温泉療法は有効であることも報告してきました。

1982年から2006年までの25年間に当医療センターに入院した呼吸器疾患患者2762例を対象に、25年間を、5年間毎に1期(1982-1986年)、2期(1987年-1991年)、3期(1992年-1996年)、4期(1997年-2001年)、5期(2002年-2006年)に分類し、それぞれの期間の患者総数あるいは１年間の平均値で検討しました。呼吸器疾患の種類は、気管支喘息。COPD及びその他の疾患に分けて検討しました。また、気管支喘息はSDIAとそうでないグループに、COPDは肺気腫(HRCT上の肺の％low attenuation area、％LAAを基準に診断)と肺気腫と診断し得ない症例に分けて検討しました。その他の疾患は、慢性疾患としては間質性肺炎や肺癌などが、また急性疾患としては急性気管支炎や急性肺炎などが主な疾患でした。

この25年間に三朝医療センターへ入院し治療を受けた呼吸器疾患患者は、2762例でした。その内訳では、気管支喘息が最も多く1578例(57.1％)、次いでCOPDの652例(23.6％)その他の疾患532例(19.3％)でした。気管支喘息症例の内SDIAは518例(32.8％)、COPDの内明らかに肺気腫と診断された症例は416例(63.8％)でした。

25年間を5年間ごとに区切って、それぞれの呼吸器疾患の年次変動を観察してみると、気管支喘息では第1期の入院症例57例(平均11.4例/年)に比較して、第2期では271例(平均54.2例/年)、第3期では433例(平均86.6例/年)、第4期では465例(平均93例/年)、第5期では352例(平均70.4例/年)と、それぞれ4.8倍、7.6倍、8.2倍、6.2倍の増加が認められた。即ち、第1期から増加傾向であったが、第4期をピークとして第5期には減少傾向であることが示されました。また、COPDでも同様に第1期の26例(平均5.2/年)から、第2期75例(平均15例/年)、第3期87例(平均17.4例/年)、第4期の227例(平均45.4例/年)、第5期の237例(47.4例/年)へとそれぞれ2.9倍、3.3倍、8.7倍、9.1倍の増加傾向が認められています。COPD症例については、第1期から第5期まで増加傾向であることが示されました。

そして、気管支喘息とCOPD症例の総数は、第1期の83例(平均16.6例/年)に比して、第2期346例(平均69.2例/年)、第3期520例(平均104.0例/年)、第4期692例(平均138.4例/年)、第5期589例(平均117.8例/年)と、それぞれ4.2倍、6.3倍、8.3倍、7.1倍と増加していました。第1期からの増加傾向は、第4期をピークとして第5期には減少傾向に転じていましたが、第4期から第5期における気管支喘息症例の減少がその要因であると考えられました。

気管支喘息の中でも最も重症型であるSDIAは、喘息発作そのものが重症型であるばかりでなく、副腎皮質機能の低下も見られるため、温泉療法を最も必要とする病型です。このSDIAの入院症例数は最初の5年間では39例(68.4％)(平均7.8例/年)でした。その後、第2期では112例(41.3％)(平均22.4例/年)、第3期では147例(33.9％)(平均29.4例/年)と増加の傾向を示しましたが、第4期では135例(29.0％)(平均27.0例/年)、第5期では85例(24.1％)(平均17.0例/年)と、第3期をピークとしてその頻度は年々低下する傾向がみられました。

温泉療法を希望して来院するCOPDの症例も年々増加する傾向を示しています。当院で入院加療したCOPDの中の典型的な肺気腫の症例数とその頻度は、最初の5年間では5例(19.2％)(平均1.0例/年)でしたが、その後年々増加の傾向を示し、第4期では174例(76.7％)(平均734.8例/年)でした。また、第5期では187例(78.9％)(37.4例/年)で、第4期と比べさらに増加する傾向が見られました。

25年間に当院へ入院した気管支喘息およびCOPD症例の年齢別検討を行ってみると、60才以上の症例の頻度は、最初の5年間では30.1％でしたが、その後年々増加する傾向を示し、第4期の5年間では67.9％と、明らかに60才以上、特に70才以上の高齢者症例が増加する傾向が見られました。そして、第5期ではさらに60歳以上の症例の頻度が上昇し、その頻度は85.1％、また、70歳以上の症例の頻度は59.1％でした。

すなわち、温泉療法を必要とする呼吸器疾患患者の年齢は年々高くなっていく傾向が認められます。これは、近年高齢化社会を向かえつつあることが大きな要因であると考えられますが、その他にも、気管支喘息症例の経過年数に比べ、肺気腫症例の増加傾向が著明であること、そして肺気腫症例は比較的高齢者が多いこと、などもその理由と考えられます。25年間に三朝医療センターに入院した呼吸器疾患患者について、鳥取県内と県外(遠隔地)に分けてその比率を5年間毎に観察してみると、第1期、第3期、第4期、において県外からの入院症例がより多い傾向が示されました。第2期と第5期においては、やや県内の入院患者が多い傾向でした。

そして、鳥取県外の遠隔地として岡山、大阪、広島、兵庫、東京、愛媛、山口、京都、神奈川などからの入院患者が多い傾向であり、その範囲は37都道府県に及んでいました。すなわち、呼吸器疾患、特に気管支喘息とCOPDに関しては、地元の鳥取県内の入院症例のみならず県外の遠隔地からの入院症例も多いことが示されました。三朝医療センターにおける温泉療法の適応疾患を以下に示します。

呼吸器疾患の他にも、骨、筋肉、関節に関連した運動器疾患、脳梗塞後遺症のような中枢神経系の疾患、糖尿病や肥満症などの代謝性疾患なども温泉療法の適応となります。本稿では、呼吸器疾患を中心に述べましたが、呼吸器疾患の中では、特に気管支喘息の治療においては、そのQOLを高めるため、十分な運動と精神活動の活性化が重要な要素となります。気管支喘息を含め慢性呼吸器疾患に対する温泉療法は、原則として、温泉プールでの水中運動、ヨードゾル吸入療法、および鉱泥湿布療法の3種類の温泉療法の組み合わせで行われます。

温泉療法の作用は、薬物療法とは異なり、罹患臓器に対する直接作用とそれ以外の臓器に対する間接作用にわけることができます。呼吸器疾患では、気道に対する直接作用として、自、他覚症状の改善、換気機能の改善、気道過敏性の改善などが観察されます。また、間接作用としては、呼吸筋の強化、精神的リラックス作用、自律神経安定化作用の他、低下した副腎皮質機能を改善させる作用も見られます。さらに、抗酸化機能を活性化させる作用も報告されています。

温泉療法が適応となる呼吸器疾患の中では、気管支喘息とCOPD症例が最も多いです。この25年間に当医療センターへ入院した気管支喘息症例は1578例であり、その内ステロイド依存症重症難治性喘息SDIAは518例(32.8％)でした。近年、喘息治療ガイドラインが確立され、新規喘息治療薬も次々と開発されており、我々が呼吸器疾患に対する温泉療法を開始した頃に比較し、喘息のコントロールも比較的容易になっています。しかし、それでも尚、種々の要因によって十分なコントロールが得られない症例も多く存在しています。それらの気管支喘息に対する温泉療法の有効性は既にほぼ確立されており、できるだけ長期にわたる温泉療法により、症状の改善のみならず、副腎皮質機能の改善、抗酸化機能の活性化、精神的リラックス、自律神経系の安定化など全身機能の強化・維持を図ることが可能であると考えられます。さらに、気管支喘息の治療に必要な薬剤費の低減効果の可能性も示唆されています。しかし、その有効性を高め薬物療法との適切な役割分担を行っていくとともに、薬物療法が奏効し難い高齢者喘息に対する治療について今後の検討が必要と考えられます。

一方、25年間COPD症例は652例であり、その内肺気腫症例は416例(63.8％)でした。COPDの中でも、慢性気管支炎が主体の病態に比較して、肺気腫を主体とする症例に対する温泉療法の有効性は限定的であり、今後の検討を必要とします。特に、肺気腫症例においては早期診断、早期治療開始が最も重要なテーマであるため、的確にかつ早期に診断法を確立するとともに、肺気腫の最も重要な発症原因である喫煙に対する対策として、禁煙指導も充実する必要もあります。

当センターへ入院した気管支喘息とCOPD以外の疾患としては、最近間質性肺炎が増加傾向にあります。本疾患は原因が不明で根本的な治療はなく、ステロイド薬と免疫抑制薬が使用されていますが、予後を十分に改善するには至っていないのが現状です。今後、温泉療法の役割について検討する必要があると考えられます。

近年、温泉療法を希望して来院する呼吸器疾患患者は増加の傾向を示しています。しかし、今回の検討では、気管支喘息症例については、第5期の症例数が第4期の症例数を下回る結果になっています。それは、最近の新規喘息薬の開発・普及が原因の一つであると考えられますが、今後高齢化に伴い気管支喘息患者の増加が予想されるため、温泉療法を希望する患者数は再び増加傾向になると予想されます。そのような症例に対しては、薬物療法のみでは十分な治療効果が得られないこともしばしばです。したがって、適応を考慮しながら積極的に温泉療法を取り入れることによって、近い将来、特に薬物療法が奏効しがたい高齢者の気管支喘息およびCOPDの治療においては、温泉療法がその中心的存在になる可能性も考えられます。